交通事故ゼロを実現する「V2X」ってどんな技術？基礎知識から最新の活用事例まで

今、100年に1度とも言われる大変革期を迎えている自動車業界では、コネクテッド（Connected）、自動運転（Autonomous）、カーシェアリング（Shared＆Services）、電動化（Electric）、いわゆるCASE時代に向けた様々な取り組みで大きな注目を集めています。中でも、「自動車」と「あらゆるモノ」が通信するV2X（Vehicle to Everything）技術を使えば、対車・人・物との交通事故を限りなくゼロに近づけることができると期待されています。

本記事では、そんなV2Xの基礎知識と活用事例、および今後実用化が期待される未来の技術について解説していきます。

V2Xとは？4つの種類と活用事例

V2X（Vehicle to Everything）は、「自動車」と「あらゆるモノ」を繋げる無線通信技術の総称です。ITS（Intelligent Transport Systems）の主要な要素の1つとして近年特に注目されており、V2Xの発展は交通安全だけでなく、交通渋滞の解消、環境負荷の低減、快適な移動体験の提供など、多様な分野での活躍が期待されています。

2022年現在、車と接続する「モノ」として想定されているのは自動車（V2V）、インフラ（V2I）、歩行者（V2P）、ネットワーク（V2N）の4つです。ここからは、V2Xがもたらすメリットを現在実現している技術を中心に分かりやすく解説します。

V2V（自動車と自動車の通信）

V2Vは、自動車と自動車が相互に通信を行って情報を共有し、必要に応じた運転支援を実現する技術です。日本ではトヨタ自動車が2015年に世界に先駆けてITS専用周波数を活用した運転支援システム「ITS Connect」を実用化しました。ITS Connectには下記のようなV2Vが組み込まれています。

• 通信利用型レーダークルーズコントロール
  先行車が通信利用型レーダークルーズコントロールに対応している場合に限り、V2Vによって取得した先行車の加減速情報に素早く反応して最適な速度を計算・調整することで、速度や車間距離の変動を抑えた快適な追従走行を可能にします。
• 緊急車両存在通知
  周囲に通信対象車両が存在する場合、その車両が緊急車両のサイレンを検知するとブザー音が鳴り、自車両に対するおよその方向や距離や緊急車の進行方向が表示されます。視界が悪く、騒音でサイレンが聞こえづらい状況などでも、事前に緊急車の存在を知ることができます。
• 出会い頭注意喚起
  周囲に通信対象車両が存在する場合、見通しの悪い交差点に侵入する際に左右が確認しづらい状況でも、車同士の通信により車両の接近をリアルタイムで検知・通知するシステムです。接近車両に気が付かず発信しようとした場合はブザーが鳴り、注意を促すとともに安全に交差点に進入できるようサポートします。
• 右折時注意喚起
  交差点での右折待ちで対向車などによって直進車を確認しづらい状況でも、対向車が通信対象車両であればその存在を通知するシステムです。対向車に気が付かずに発信しようとした場合はブザーが鳴り、注意を促すとともに安全に交差点を右折できるようサポートします。

しかし現在、トヨタ自動車が販売する一部の車種にオプション機能として提供され、V2V対応の車同士でしか通信できないため、様々な機能を提供しているもののまだ広く普及していないのが現実です。今後、V2V 通信の更なる発展により，衝突防止支援や追従走行支援といった高度な安全運転支援は実現できるでしょう。

V2I（自動車とインフラの通信）

V2Iは、自動車と道路が相互に通信を行って情報を共有し、必要に応じた運転支援を実現する技術です。V2Vと同様、日本では2015年に世界に先駆けて「ITS Connect」として実用化されており、下記のような運転支援を実現しています。

• 右折時注意喚起
  車がサービス対象交差点で右折待ちをしている場合、対向車などによって直進車を確認しづらい状況でも、道路に設置された路側装置が直進車や歩行者の存在を検知して、同じく道路に設置された専用無線通信機により検知情報をリアルタイムに共有します。
• 赤信号注意喚起
  車がサービス対象交差点に近づいた際、路側通信装置によって信号情報が送信されます。赤信号にも関わらず運転車がアクセルを踏み続けている場合、警告を表示することで信号の見落としを防ぎます。
• 信号待ち発信準備案内
  車がサービス対象交差点において赤信号で停止した場合、路側通信装置によって信号情報がリアルタイムに共有され、信号が変わるまでの待ち時間の目安を表示します。

V2Iについては、ITS Connectをはじめホンダなども既に採用済みです。しかし、V2Iは道路側に設置された信号機などと通信を行うため、インフラ側の対応も必要になります。現在、日本では東京都や愛知県などの一部の地域で対応できるといわれています。

V2P（自動車と歩行者の通信）

V2Pは、自動車と歩行者（のデバイス）が相互に通信を行って情報を共有し、交通弱者の保護や事故防止などを実現する技術です。V2Pは比較的新しい技術でまだ実用化には至っていませんが、実証実験においては多くの成功例が発表されています。

例えば、2018年1月に日産自動車が行ったV2Xの実証実験では、見通し外の歩行者を検知し、GPSによる位置情報と車両の走行速度などから最適な走行状態に誘導するための技術の有効性が確かめられています。

→セルラーV2X共同実証実験レポート｜OKI

V2Pが実現すれば、歩行者の携帯端末の位置や速度情報などが自動車に共有されるため、例えば死角からの飛び出しなど、車のセンサーだけでは対応しきれない事故を防ぐことが期待されます。

V2N（自動車とネットワークの通信）

V2Nは、自動車とネットワークが相互に通信を行って情報を共有し、必要な運転支援を含む様々な情報の利活用を実現する技術です。V2Nの技術によって実現できることは本当に多様なため数えだすとキリがありませんが、ここでは身近な例からいくつか紹介します。

• 新たなデバイスとしての利用
  V2N技術を利用すれば、スマートフォンでできるほとんどのことを車単体の機能として利用できるようになります。最寄りの無料駐車場を探したり、高画質ビデオストリーミングを楽しんだり、いずれはAR/VRナビゲーションでより快適なドライビングを実現することもできるでしょう。
• 自動車の遠隔操縦
  V2Nを利用すると自動車の遠隔操作も可能で、2017年時点で、中国のHuaweiや欧州のEricsoonなどによる実証実験が成功しています。自動車の遠隔操作が実現すれば、アクシデントで運転できなくなった運転手の代わりにセンターにいるオペレーターが運転を引き継いだり、遠隔操作の商品輸送などでの活用が期待されます。
• 自動運転
  V2Nを含むV2Xの各技術は自動運転車の実現に必要不可欠な要素です。例えば、自動車大手のスバルとIT大手のソフトバンクは2020年8月、両社の共同研究により、これまで制御が難しいとされてきた「高速合流時の自動運転支援」に成功したことを発表しています。成功の要因には車同士のコミュニケーション（V2V）だけでなく、衛星を利用した高精度位置情報の取得（V2N）、各車両の位置情報を基にしたクラウドでの衝突予測計算（V2N）などがあり、V2Nの不可欠性が伺えます。

V2Xが実現する「交通事故ゼロ」の世界

2022年現在におけるV2Xの課題の1つとして「V2X対応車両・インフラが普及していない」ことが挙げられます。

例えば出会い頭注意喚起（V2V）や右折時注意喚起（V2V）は、接近する相手車両がV2X対応車両でなければ全く機能しません。右折時注意喚起（V2I）では道路脇に設置されたセンサーが接近車両や歩行者を検知するので相手車両がV2X対応車である必要はありませんが、この場合はV2X対応センサーなどのインフラが広く整備されていなければ、効果的な事故防止対策とはなり得ません。

そんな中、今後の活用が期待されているのがV2Vを用いた「死角情報の共有システム」です。

V2Xに対応する車同士が、各車両のセンサーで検知した歩行者・自転車・オートバイ・障害物などの情報を互いに共有することで、自車両だけでは把握しきれない死角情報を用いた運転支援を実現します。事故を起こす可能性が高い接近車両や歩行者がV2Xに対応していなくても、事故を防ぐことができるのです。この技術は2023年頃に完成、2025年頃までに実用化される見込みです。

また、V2Xに対応する車両やデバイスが十分に普及した場合、車は付近（数m～数百m）に存在するあらゆる車両や歩行者の位置情報・速度・方向、あるいは他車両が検知した障害物・道路情報などをリアルタイムに取得でき、それを適切な運転支援または自動運転に活用することができるようになります。

V2Xの基礎知識から最新の活用事例まとめ

V2Xが発展すれば「車」と「すべて」が無線通信により繋がることで、あらゆる道路情報を取得・分析して運転支援に活かすことができるようになります。また、将来的に自動運転が実用化すれば人為的な運転ミスは限りなく減り、V2Xの情報共有によってシステムの死角も無くなりますから「交通事故ゼロ」の世界も夢物語ではありません。

とはいえ、V2Xや自動運転技術の実現にはまだまだ高いハードルがあり、今後数年〜十数年かけてそれらを超えていく必要があります。

結局、自動運転の実現のためには、車側のセンシング技術だけでなく、V2X技術の早急な普及が必要となります。

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